日本は地震大国と言われるほど、頻繁に地震が発生します。そのため新しく家を建てる際、地震への対策が重要なポイントの１つとなります。今の時代、どこの住宅でも対策しているのだから大丈夫と思っている方もいらっしゃるかと思いますが、地震に強い家にするためにはどうすれば良いかをしっかりと理解している方は少ないのではないでしょうか。
そこで今回は、地震に強い家を建てるために必要な事（耐震等級、耐震構造など）をご紹介いたします。
耐震等級
耐震等級とは、2001年に施行された「品確法（住宅の品質確保の促進等にかんする法律）」にて規定された住宅の耐震性能を示す指標の一つです。住宅の耐震性能を示す指標には、他に建築基準法に基づく「耐震基準」があります。「耐震基準」はすべての住宅で順守しなければならない義務であるのに対して、「耐震等級」は任意となっております。
耐震基準は人命を守ることを目的としているのに対し、耐震等級は人命に加えて住宅を守ることが目的となっており、「損傷防止」「倒壊等防止」という２つの目標を達成できるかどうかが評価されます。
損傷防止とは
「数十年に1回」程度は起こりえる大きさの力に対して、大規模な修復を要するほどの著しい損傷が生じないようにすること。地震を対象とした場合は震度5強に相当する力が想定されます。
倒壊等防止とは
「数百年に1回」程度は起こりえる大きさの力に対して、損傷は受けても人命が損なわれるような壊れ方をしないようにすること。地震を対象とした場合は震度6強や震度7に相当する力が想定されます。
■ 耐震等級の種類
耐震等級１
建築基準法で定められている耐震基準と同等の基準内容。すなわち、耐震基準を満たしている住宅であれば、申請することで耐震等級１の許可が得られます。
耐震等級２
耐震等級１の1.25倍の強度を有した住宅が対象となります。
耐震等級３
耐震等級１の1.5倍の強度を有した住宅が対象であり、こちらが最高等級となります。
耐震性を高める構造
■ 耐震構造
建物自体を頑丈にして、「地震の揺れに耐える」構造です。柱や壁、床などを固くつなげることで強い揺れがきても建物の構造自体で耐えられるようにする方法です。具体的には、構造用合板を貼った耐力壁や柱と柱の間に筋違いを設置して揺れに抵抗します。
■ 制震構造
壁の中などに組み込んだダンパーなどの制振装置によって「建物の揺れを吸収する」構造です。低層マンションに多く採用されている方法ですが、一戸建てに導入するケースもあります。建物の揺れを吸収し、強い地震が起きた場合にも、建物の損傷ダメージを軽減する効果があります。
■ 免震構造
建物と地盤（基礎）の間に免震装置を設置し、「地震の揺れを建物に伝えにくくする」構造です。非常に高価なため戸建てで使われることはほとんどなく、公共施設や高層ビルに採用されています。地面と建物とが切り離されているため建物内にいるときに地震が来ても、室内で揺れを感じにくいとされています。
家の構造
■ 木造住宅
日本の気候風土に適しており、日本の戸建ての8割以上は木造だといわれるほど圧倒的に支持されています。軽量で組み立てやすく、ほかの工法と比べてコストを抑えられるほか、吸湿性や断熱性にも優れているのが特徴です。ただ、水の影響を受けやすいため、雨の日が多い日本では建築中において注意が必要です。
木造住宅の工法はいくつかありますが、代表的なものが「木造枠組壁工法(２×４工法・２×６工法)」と「木造軸組工法(在来工法)」となります。
＞木造住宅の詳細はこちら：「地震に強い家を建てたい！木造住宅の特徴をご紹介」
■ 鉄骨住宅
鉄骨住宅は大きく分けて、軽量鉄骨と重量鉄骨の2種類に分けられます。厚さが6mm以上の鉄骨を用いて構造体を造る工法が重量鉄骨、厚さが6mm未満の鉄骨を用いて構造体を造る工法が軽量鉄骨となります。鉄骨住宅は、品質のバラつきが少なく、安定して地震に強い家となるのが最大のメリットです。
しかし、工事のコストが割高になりやすく、特にコストのかかる重量鉄骨は一般の住宅では滅多に採用されません。
■ 鉄筋コンクリート造
地震の揺れを感じやすいものの倒壊しにくく、デザインの自由度も高いのがメリットです。一方で、木造よりも熱伝導率が高いため、1年を通じて寒暖差の大きい日本においては、室内の快適性を保つための対策が不可欠。その分建築コストが高くなり、完成後の間取り変更も困難です。
また、建物自体が重たくなるため、地盤の状態によっては地盤改良の費用もかさみます。商業施設やマンションで採用されるケースは多いですが、一戸建てではあまり見られません。
地盤改良
■ 表層改良工法
軟弱だと思われる地盤が地表から2m以下の浅い時に使用される工法。表層の軟弱地盤部分を掘削してから、セメント系固化剤を混ぜ、十分に締固めて強度を高めます。シンプルで効率的な方法であるため、短工期で済みます。また、搬入路が狭い場所や狭い土地でも施工できるのもメリットです。
■ 柱状改良工法
表層改良工法が採用しづらい地盤で用いられることが多い工法。地面にコンクリートの柱を注入し、柱の先端を固い支持層まで到達させて得られる先端支持力と、柱の周面と土地の間で得られる摩擦力によって強度を高めます。一戸建て住宅のような小規模建物からビルやマンションなどの中規模建築物まで幅広く採用されている方法であり、工事費用を抑えられる傾向にあります。
■ 鋼管杭工法
土質が悪い場合や支持層が深く、表層改良工法や柱状改良工法では届かない場合に用いられる工法。杭が鋼管にかわっただけで、仕組みとしては柱状改良工法と同じです。鋼管にすることで、地盤を乱すことがなく、合わせて貫入時でも地上に土地が排出されないため、残土が排出され難くなります。また、逆回転させることで杭を引き抜く事ができるため、杭が地中に残ることによる地価の低下を防止できます。
基礎
■ 布基礎
基礎構造は、基礎立ち上がり部分が連続して繋がるつくり。壁の位置に沿って立ち上がりを設け、面ではなく線で建物を支えるイメージとなります。
基礎内の地面は、露出したままの場合と薄いコンクリートを打設している場合があります。ベタ基礎よりも使用するコンクリートや鉄筋の量が少ないため、コストを抑えられるのがメリットです。デメリットとしては、ベタ基礎に比べ耐震性が劣ることに加え、基礎内の地面から湿気が上がってくるリスクが高く、シロアリ被害の可能性が高いことがあげられます。
注意すべき事としては、基礎内の地面にコンクリートが打設している場合、ベタ基礎のように見えるかと思いますので、勘違いしないように基礎の構造と種類はしっかりと確認しておきましょう。
■ ベタ基礎
基礎構造は、基礎の立ち上がりと地面にコンクリートを打設して一体化するつくり。鉄筋入りのコンクリートで床と立ち上がり部分を一体化し、１階床全面で建物を支えるイメージとなります。面で支えることで、建物の荷重などの力を基礎全体に分散できるため、耐震性に優れ、不動沈下が起こりにくくなります。
また、基礎内の地面にも構造としてのコンクリートを打設するため、地面の湿気を防ぐことができ、シロアリなどの虫害にも強いのもメリットです。デメリットとしては、コンクリートと鉄筋の使用量が多く、布基礎よりもコストがかかることがあげられます。
注意点としては、ベタ基礎だから必ず地震に強いわけではないという事です。コンクリート内の鉄筋量などによって大きく強度は変わりますので、基礎の構造と強度を確認しましょう。
まとめ
地震に強い家にするためには、家自体は勿論ですが、基礎などのその他の部分も大きく関わってきます。しかしながら、重要な部分ほど「目に見えない部分・見た目では分かりづらい部分」となります。また、文字上では同じ等級や性能となっている場合でも、家の持つ本来の性能には大きな差があります。だからこそ、このような地震に強い家を建てるための必要項目をしっかりと確認した上で、本当に信頼できる施工業者を選ぶことが何よりも重要となります。
セキスイハイムでは、「時を経ても、続く価値を」を住まいづくりの指針とし、60年後も安心して暮らしていただける住まいをご提供させていただいております。栃木セキスイハイムでは、宇都宮市をはじめ、栃木県内に17ヶ所の展示場をご用意しております。地震に強い家を建てたいとお考えの方は、お近くのセキスイハイムの展示場にぜひお越しください。
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住まいの販売から土地活用でおなじみの栃木セキスイハイムグループが、家づくりの「わからない」にお応えします。建築士・宅地建物取引士など住まいの専門家による監修のもと記事の執筆を行っています。
