太陽光発電は、決断の必要なお買い物ですよね。
だからこそ、太陽光発電のメリットとデメリットを知っておきましょう。
太陽光発電のメリット
太陽光発電にはさまざまなメリットがあります。
あまり知られていないメリットもあるので、必見です。
*太陽光発電9個のメリット
1つ目は、電気代を削減できることです。太陽光発電自体は蓄電しませんが、電力会社へ売電できます。電気代を実質0円にできるかもしれません。
2つ目は、再エネ発電促進賦課金を削減できることです。
毎月の「電気ご使用量のお知らせ」を見ると、電気代の他に「再エネ発電促進賦課金」の項目があることはご存知でしょうか。これは、実は電力会社が再生可能エネルギーを買い取る際の費用を消費者が負担するものです。太陽光発電だと請求されないので、実はかなりの節約になります。
3つ目は、売電による収入を得られることです。
太陽光発電の経済的な効果の半分以上は、なんと売電による収入なのです。年間を通して日射量は毎年あまり変わらないので、安定した収入を見込めるでしょう。
4つ目は、停電時にも電気が使えることです。
日本は天災の多い国です。もし停電になっても太陽光発電の電気を利用することで、冷蔵庫も携帯電話も使えます。自分や大切なひとの命を守ることにも繋がります。
5つ目は、寿命が長いことです。
寿命は短くても25年といわれています。買い替えの頻度が高くないのは、とてもお財布に優しいですね。
6つ目は、夏は涼しく、冬は暖かいことです。
ソーラーパネルが夏の日差しを遮る役目を果たしてくれるのです。また、ソーラーパネルが密閉する役割を果たすので、冬は暖かいでしょう。
7つ目は、ZEH(ゼッチ)につながることです。
これは、年間の一次消費エネルギー量(空調・給湯・照明・換気)をおおむねゼロ以下にする家のことです。家の断熱性能や省エネ性能を向上し、さらに太陽光発電を導入することでエネルギー消費を抑えられます。ZEH認定された家には国から補助金が支給されます。
8つ目は、オール電化と相性が良いことです。
オール電化にすることで、家の熱エネルギーを太陽光発電で賄えます。光熱費を大幅に節約できるでしょう。
9つ目は、環境に優しいことです。
再生エネルギーは二酸化炭素などの環境有害物質を排出しないので、環境にも優しいのです。近年では持続可能な社会の実現のために、環境に配慮する流れが強くなっています。太陽光発電でエネルギー効率を高め、環境に優しい住まいづくりをするのは必須でしょう。
地球環境保全に貢献できるチャンスです。環境に優しく、エネルギー効率の良い住まいに暮らしてみてはいかがでしょうか。
太陽光発電のデメリット
太陽光発電にメリットがたくさんあることをご理解いただけたでしょうか。しかし、デメリットも知った上で太陽光発電を検討することをお勧めします。
*太陽光発電8個のデメリット
1つ目は、売電価格が年々下がっていることです。
太陽光発電搭載率が増えたため、年々売電価格は下がっています。今はまだ十分な利益は得られますが、価格が下がる傾向にあることを把握しておくのは大切です。
2つ目は、費用(設置費・工事費・諸経費)が高いことです。初期費用はおおよそ150万円~と言われています。
3つ目は、日射量が少ないと発電量も少ないことです。
太陽光発電に影は大敵です。自分が住んでいる地域の気候まで考慮してください。
4つ目は、設置後に思いもよらぬ日陰ができて発電量が減る可能性があることです。
近くに高い建物が建つ等の理由で設置した太陽光パネルに影が入ることもあるでしょう。事前にある程度予測することも大切です。
5つ目は、季節を通して発電量が不安定であることです。
積雪等によって発電量が減る可能性もあります。角度をつけて設置することである程度防ぐことが可能です。
6つ目は、メンテナンス費用が発生することです。
太陽光発電の寿命は長いですが、安全に暮らすためにはメンテナンスの意識が必要になります。
7つ目は、地震や台風、火災などで破損してしまう可能性があることです。
周囲で立て看板が飛んだり、屋根瓦が落ちたりする可能性がある環境では、設置は断念した方が良いかもしれません。
8つ目は、悪質な業者に騙される可能性があることです。
騙されないためには、見積書をよく確認することが大切です。また、信頼できる業者に依頼しましょう。
まとめ
太陽光発電には多くのメリットがある反面、デメリットも存在します。太陽光発電に対して深くご理解いただけたでしょうか。
当社では、太陽光発電に対する豊富な知識のもと、光熱費ゼロを目指せる家を提案させていただいております。ぜひ、光熱費ゼロの家をお考えの方は当社へお越しください。
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「栃木セキスイハイム」編集部
住まいの販売から土地活用でおなじみの栃木セキスイハイムグループが、家づくりの「わからない」にお応えします。建築士・宅地建物取引士など住まいの専門家による監修のもと記事の執筆を行っています。